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地震予知


earthquake

地震予知Prediction

巨大地震は、いつ起きても不思議ではない。それは、明日かも1年後かもしれない。

地震予知

日本は世界でもまれな地震大国であり、阪神淡路大震災・東日本大震災など、人的・経済的に大きな被害をもたらした地震災害を経験しています。
日本においては、阪神淡路大震災等を事前に把握できなかったために、20年前から気象庁も地震学会も「現在の科学では地震予知は不可能」と発表し、以後短期地震予知研究は行われていません。

しかしながら、現在は100%の事前把握が不可能だとしても、将来的に天気予報のように実用化するためには、様々なデータの蓄積やAIを活用した統合解析の継続が必要です。

解析方法 Analysis

人工知能を活用して24時間自動解析を行うシステム「ISACO」

地震が発生する前には、地殻変動や電磁波、宏観現象など様々な「通常とは異なる値」が観測される場合があります。そのためEPRCでは、世界中の公的機関の様々なビッグデータを入手し、三次元上での統合解析を5年間行ってきました。

しかしながら、地震発生や地震発生前の異常値の観測は昼夜ともなく24時間発生するため、人間が解析作業を実行するのには限界があります。そのために、人工知能を活用して24時間自動解析を行うシステム「ISACO」の開発を進めています。

賛助会員 Member

EPRCの研究開発は、大手企業から保育園まで500社を超える多くの賛助会員にご支援いただいております。
社会に貢献するための非営利法人として、評議員・理事は全員無報酬で企業・自治体からの賛助会員費は全額研究開発費に充当しています。
EPRCの情報を、大震発生前に社会に活用していただくために、賛助会員企業・自治体に加えて、全国の消防団・自主防災組織等に、毎週月曜日に配信する「地震予兆解析レポート」や大きな異常値が観測された際に、不定期に配信する「臨時レポート」を無料で配信しています

地震予兆解析レポート

解析レポート Report

「地震予兆解析レポート」

日本危機管理保障では、EPRC(自然災害研究センター)と連携し、「地震予兆解析レポート」を配信しております。実際に、発生した地震活動と過去発生した地震の発生前の地殻変動と照会し、解析した「地震予兆解析レポート」を毎週月曜日に配信しています。現在では、延契約者数は300社以上にまで増え、「M6以上の地震では80%以上」を事前に補足ています。

主な配信先

自治体(都・県・市)、各国大使館、鉄道会社、航空会社、電力会社、金融機関、証券会社、自動車メーカーサプライヤー、デベロッパー、ゼネコン、建設会社、飲料メーカー、製パンメーカー、通信販売会社、物流会社、倉庫会社、セキュリティ会社、幼稚園、病院、クリニック、人材派遣会社、ショッピングセンター、スーパーマーケット、出版社等